こんにちは、Kei750です。
このブログでは退職をきっかけに、サイドFIREを目指すことを決めたおっさんが、
悪戦苦闘しながら投資や副業に取り組む過程や、それらに関連する書籍やガジェットを紹介、発信しています。
また当ページのリンクには広告が含まれていることがあります。
最近、自作PCユーザーやガジェット好きの間で、メモリやストレージの価格高騰が大きな話題となっています。
現在のところ大きな影響が出ているのは、自作PCなどで使用されるメモリーやSSD、HDDなどのようですが、今後、ノートPCやスマートフォン向けのメモリやストレージなどへも波及することが確実視されています。
私たちの生活に密接に関わるハイテク製品の動向は、投資環境を知る上でも無視できない要素です。
今回は、足元で起きているメモリ・ストレージ不足の現状と、そこから学ぶべき視点について整理してみたいと思います。
生成AI特需が引き起こした需給の歪み
今回の高騰の主な要因は、爆発的に普及する生成AI関連の需要によるものです。
先日、世界最大級の半導体メーカーである、アメリカのMicron Technology(マイクロン・テクノロジー)が、展開していたコンシューマー(一般消費者)向けメモリおよびストレージ製品のブランド「Crucial」の事業を終了させるとの報道がありました。
理由は、データセンター向けのDRAMやストレージの需要急増に対応するためとのことです。
つまり、AIの爆発的な開発競争のため、「一般向けの利益率の低い製品なんか作ってるヒマはねーぜ。」ということのようです。
更に、SamsungやSK Hynixといった主要メーカーが、OpenAIをはじめとするAIサーバー向けに生産能力の多くを割いた結果、私たちが使うPCやスマホ向けのメモリが極端に不足することになりそうです。
統計によれば、一部のDRAM価格は短期間で2.8倍に跳ね上がり、SSDやHDDもそれに追随する動きを見せています。
これはまさに、特定の需要が市場全体のバランスを崩した結果と言えるでしょう。
メーカーからしてみれば、こんなおいしい特需を見逃すことなど出来ない、といったところでしょうか。
PCからスマホ、ゲーム機まで広がる波及
影響はPCパーツに留まりません。
デルやHPといった大手メーカーはPC本体の値上げを示唆しており、スマートフォン市場でもコスト高騰により2026年にはスペックダウンを余儀なくされる可能性が指摘されています。
また、期待が集まる任天堂の次世代機「スイッチ2」においても、メモリ価格の上昇が利益を圧迫する懸念から株価に影響が出ています。
発売直後から値上げというのは避けてほしいところではありますが、株価への影響も気にはなります。
生活に身近なデジタル機器の価格が底上げされる状況は、当面の間続くと見ておいたほうが良さそうです。
歴史から見る「パニック買い」の教訓
現在の状況は、過去のオイルショックやコロナ禍のマスク不足に近い「パニックバイ」の側面があるという分析もあります。
在庫不足を恐れた企業が過剰に発注し、それがさらなる品不足を招くという悪循環です。
しかし、歴史を振り返れば、こうした極端な需給のズレはいずれ解消に向かいます。
現在は厳しい状況ですが、2026年後半以降には、過剰に発注されてメーカーに積み上がった在庫が市場に放出され、価格が落ち着くシナリオも考えられます。
先はわかりませんが、一時的な変動に一喜一憂せず、冷静に市場を見守ることが大切です。
まとめ:インデックス長期投資家としての冷静なスタンスが必要
このようなハイテク分野の動向は、景気循環や技術革新のスピードを象徴しています。
特定の部品価格が上がったからといって、私たちの長期的な投資方針を大きく変える必要はありませんし、変えてはいけません。
PCがやスマホのユーザーの視点からも、そんなに大慌てで購入する必要はないでしょう。
SNSや動画サイトでは「急いで買わないと値段が上がるぞ」煽る記事もたくさん出てくるでしょうが、今持っているPCやスマホで当面は十分な人がほとんどではないでしょうか?
必要か必要でないか、よく考えて購入の判断をしましょう。
投資に関しても同様です。
インデックス投資の強みは、こうした個別セクターの波に翻弄されず、世界経済全体の成長を享受することにあります。
物価高やコスト増という現実を受け止めつつも、航路を守り続けることが、最終的な資産形成への近道ですよね。
今日も「バイ・アンド・ホールド」を維持していきましょう。
今日のところはこのあたりで。
最後まで読んでいただき、ありがとうございます。
ではまた。
本ウェブサイトに掲載されている情報は、特定の株式への投資勧誘を目的とするものではありません。株式に対する投資判断に際しては、本ウェブサイト掲載情報のみに依拠することはお控えください。株式の投資に関するご決定は、自らのご判断と責任により行っていただきますようお願いいたします。


コメント