こんにちは、Kei750です。
このブログでは退職をきっかけに、サイドFIREを目指すことを決めたおっさんが、
悪戦苦闘しながら投資や副業に取り組む過程や、それらに関連する書籍やガジェットを紹介、発信しています。
また当ページのリンクには広告が含まれていることがあります。
3月9日の日経平均株価は、前週末比2,892円（5.2%）安の52,728円と大幅に下落しました。
衝撃を受けた方も多いのでは無いでしょうか？
米国によるイラン攻撃の緊張が高まり、WTI原油先物が一時1バレル119ドルまで急騰。
世界景気悪化とインフレが同時進行するスタグフレーション懸念が広がり、外国人投資家と見られる売りが続きました。
日本版恐怖指数とも呼ばれる「日経VI（ボラティリティー・インデックス）」は、一時66.6まで上昇しました。平常時の水準はおよそ24前後であることを考えると、市場参加者の警戒感がいかに高まっているかがわかります。
日経VIの歴史が教えてくれること
日経VIが40を超えることは、2007年以降でもわずか5回しかありません。リーマンショック（2008年）、コロナショック（2020年）、令和ブラックマンデー（2024年）、トランプ関税ショック（2025年）、そして今回の中東危機（2026年）です。
注目すべきは、後から振り返ると、日経VIの急上昇局面は「日本株の良い買い場」と重なってきたという点です。2024年8月の令和ブラックマンデーも、2025年4月のトランプ関税ショックも、その後に株価は回復しています。
一方で、リーマンショック時には日経VIが92近くまで、令和ブラックマンデー時には80を超える場面もありました。現在の66という水準はピークに近い可能性はあるものの、さらなる上昇余地がゼロとは言い切れません。
「分散投資で安心」が通じなかった局面もある
市場の混乱が続く中で、もう一つ冷静に見ておきたい視点があります。それは「分散投資は万能ではない」という事実です。
2022年のウクライナ侵攻時、株式だけでなく「逆相関」とされていた債券や金（ゴールド）も年間リターンがマイナスになりました。
ゴールドはある意味分散に成功していると言えるかも。マイナスですけれど。
分散効果がほぼ機能しなかったのです。
2020年のコロナショックの初期にも、一時的にほぼすべての資産が下落する局面がありました。
こうした事例は、「分散していれば大丈夫」という過信に警鐘を鳴らしています。
但し、長期的な資産形成の有効性は変わりません。
「やり方の最適解」は時代とともに変化しうる、という視点を持っておくことが大切です。
今日は2009年3月10日のちょうど17年後
今日、2026年3月10日は、ちょうど17年前の2009年3月10日――日経平均がバブル崩壊後の歴史的最安値7,054円98銭を記録した日から、ちょうど17年目にあたります。
意外な共通点ですね。
あの日から見れば、現在の52,000円台という水準は7倍以上です。当時、底値圏で積み立てを続けた投資家の資産は、その後大きく育ちました。
翌日（3月11日）には財務大臣の発言をきっかけに日経平均が急反発し、回復の流れが始まったことも記憶に値します。
歴史は繰り返すとは言い切れません。
しかし、長期で見れば市場は「人々の経済活動が続く限り」成長を重ねてきた、という事実は変わっていません。
トランプ発言が相場を一転、原油は急反落
一方で3月9日の米国市場は、米国時間の日中に大きく値を振れさせました。
取引開始直後はWTI原油先物が一時1バレル119ドル台まで急騰した影響を受け、株売りが優勢でした。
しかし取引時間中、トランプ大統領がCBSのインタビューで「戦争はほぼ完了していると思う」と発言し、イランの軍事能力が大きく損なわれたとの認識を示したことで、市場の空気が一変しました。
日本時間の朝方にグイッと上がりましたね。
この発言を受けてWTI原油先物は急落に転じ、終値は1バレル94ドル台まで下落。
ニューヨーク時間の17時間ほどの間に、40ドル近い値幅の往来となりました。
S&P500種指数はトランプ発言後にプラスに転換し、前週末比0.8%高で引けています。
アジア時間の10日早朝にはさらに原油が下落し、一時85ドル台を付ける場面もありました。
ただし、ここで改めて注意が必要です。トランプ大統領の発言は過去にも市場を大きく動かしてきました。2025年4月のトランプ関税ショック時も、発言ひとつで相場が急転換しています。
TACOに注意ですね。
しかし、VIX値は今回も上昇していますが、関税ショック時と比較するとかなり低い値で回復に向かいそうです。
政策や発言の不確実性が高い以上、「戦争終了発言」を根拠に一気に強気に傾くのは慎重であるべきでしょう。材料の変化を冷静に確認しながら、少しずつ対応していく姿勢が、長期投資家には求められます。
まとめ――焦らず、しかし思考は止めずに
中東情勢やAIの台頭、常識が揺らぐ時代の変化。確かに不確実性は高まっています。それでも、長期インデックス投資の基本姿勢は変わりません。
日経VIがピーク圏に近づいた現在、過熱感が解消されつつある割安な日本株を「少しずつ、慎重に」買い増していくことは、過去の経験則からも合理的な行動といえます。
ただし「相場は必ずここから上がる」という断言は誰にもできません。
大切なのは、その場の感情に流されず、自分の投資方針とリスク許容度に基づいて行動し続けることです。
一般人の私には相場は読むことが出来ない。
世界の経済は長期的には成長していく。
こう信じて、S&P500や全世界株に積立投資を行うと決めたのなら、積み立ては淡々と続けましょう。
そして時々は「自分の投資の前提が今も有効か」を静かに問い直す。その姿勢こそが、激動の時代を生き抜く長期投資家の在り方ではないでしょうか。
がまん強く「バイ・アンド・ホールド」を続けましょう。
今日のところはこのあたりで。
最後まで読んでいただき、ありがとうございます。
ではまた。
本ウェブサイトに掲載されている情報は、特定の株式への投資勧誘を目的とするものではありません。株式に対する投資判断に際しては、本ウェブサイト掲載情報のみに依拠することはお控えください。株式の投資に関するご決定は、自らのご判断と責任により行っていただきますようお願いいたします。
コメント