【また】S&P500が反発【TACO？】

こんにちは、Kei750です。

ここ数日、マーケットはグリーンランドを巡るトランプ米大統領の発言で大きく揺れ動きましたね。

一時は「欧州への関税発動か」と緊張が走りましたが、最新のニュースでは事態が少し落ち着きを見せています。

昨日のダボス会議の演説においてトランプ大統領は「武力を使う必要はない。使いたくないし、使わない」という発言をしました。

この発言によってS&P500は下の基準価格までは戻らなかったものの、+1.16%と大きく値を戻しました。
相変わらず市場は振り回されっぱなしですね。

今回は、この「グリーンランド・ディール」の騒動を整理し、私たち長期インデックス投資家がこうした地政学的リスクにどう向き合うべきか、まとめていきたいと思います。

突如として浮上した「グリーンランド合意」の枠組み

2026年1月21日（現地時間）、ダボス会議に出席していたトランプ大統領は、NATOのルッテ事務総長との会談を経て、グリーンランドの将来に関する将来のディール枠組みに到達したと発表しました。

これにより、当初2月1日から予定されていた欧州8カ国に対する10％の追加関税は見送られることとなりました。

しかし、この「枠組み」の具体的な中身は依然として不透明です。

米国株価、米債権、米ドルのトリプル安への対策なんでしょうか。

デンマーク側は依然として領土の譲渡を否定しており、トランプ氏は鉱物資源の権益に関与するといった表現に留めています。

軍事力行使の可能性を否定しつつも、ミサイル防衛構想「ゴールデンドーム」の配備を見据えた究極の長期ディールであると強調しており、米国によるプレゼンス拡大が狙いであることは明白です。

ゴールデンドームとは

本筋から離れてしまいますが、「ゴールデンドーム」とは、なんなのか簡単に調べてみました。

イスラエルの「アイアンドーム」から着想を得た、「絶対的な盾」を目指す多層防衛システムのことで、その規模と技術レベルは桁違いな巨大プロジェクトのようです。

ゴールデンドームはロシアや中国の最新兵器（極超音速ミサイルなど）も完全に無力化することを目的としていて、次の３つの大きな特徴があります。

全段階での迎撃: ミサイルが発射された直後（ブースト段階）、宇宙空間を飛行中（ミッドコース）、そして大気圏に再突入する際（ターミナル）のすべての段階で叩き落とすことを目指します。

宇宙アセットの活用: 数百基の衛星コンステレーション（衛星群）を配備し、宇宙からレーザーや迎撃機でミサイルを破壊するハイテクな仕組みが構想されています。

AIによる自動化: 飛来する無数のミサイルを瞬時に識別し、人間の介入なしに最適な迎撃判断を下すために、高度なAIが導入される予定です。

ただし、実現には莫大なコストが必要であり、まだまだ構想の段階であるということのようです。

市場の反応と「TACOトレード」の復活

さて、本題に戻りますね。

この関税見送りの一報を受けて、金融市場は即座に反応しました。

米株式市場ではS&P500種株価指数が急反発し、昨年11月以来の大幅な上昇を記録。

一方で、安全資産として買われていた金（ゴールド）は最高値を更新した後に上げ幅を縮小し、米10年債利回りは低下（価格は上昇）しました。

市場関係者の間では、今回の動きをTACO（Trump Always Chickens Out：トランプはいつも最後には引き下がる）的な方針転換だと捉える向きもあります。

トランプ氏の強硬な態度は、有利な条件を引き出すための交渉術であり、最終的には実利を取って歩み寄るという「いつものパターン」への期待が、リスクオンの流れを後押しした形です。

リスクオン：つまり投資家が強気になり、リスク資産に投資する流れですね。

今回も今のところはTACOトレードに翻弄された感じになっています。
ヒートマップでは昨日とは一転して、緑が多数を占めています。

揺れる欧州と問われる同盟の絆

米国側が融和姿勢を見せた一方で、欧州側の緊張は完全には解けていません。

一部の専門家からは、トランプ氏の圧力に屈することは反撃するよりも危険だという厳しい声も上がっています。

欧州が米国の安全保障に依存している弱みを突かれ、領土主権や国際法の原則が揺るがされることへの危機感は根強く残っています。

特に今回の騒動は、中国やロシアといった他国も注視しており、欧州がどのように自国の原則を守り抜くかが、今後の世界秩序を占う試金石となっています。

投資家としては、これが単なる一時的な「ディール」に終わるのか、それとも大西洋同盟の構造的な変化の前触れなのかを冷静に見極める必要があります。

私たち長期投資家が取るべきスタンス

さて、こうした激しいニュースが飛び交う中で、私たち長期インデックス投資家はどう動くべきでしょうか。

結論は、「何もしないこと」です。

さすがに昨日の2%ほどの低下で「持ち株すべてを売った」なんて人はいないと信じたいですが、このようなニュースが流れるたびに、「株式への投資は本当に大丈夫？」と心配になられる方もおられると思います。

過去のデータによれば、重大な地政学的イベントの3カ月後、米国株が上昇している確率は約60％に上ります。

今回のようなトランプ氏特有の交渉スタイルによる揺さぶりは、短期的にはボラティリティを高めますが、企業のファンダメンタルズを根本から破壊するものではありません。

158円台まで振れた為替や、最高値を更新し続ける金価格など、周囲が騒がしい時こそ、自分のポートフォリオの航路を守ることが大切です。

ノイズに惑わされず、淡々と積立を継続する。これこそが、不確実な世界で資産を守り抜く「究極のスタイル」だと私は信じます。

あくまでも「バイ・アンド・ホールド」を維持していきましょう。

今日のところはこのあたりで。
最後まで読んでいただき、ありがとうございます。
ではまた。