【PS5】ゲーム業界の戦い【XBOX】

こんにちは、Kei750です。

皆さんはゲームをやりますか？

私はどっぷりです。ええ、それは見事に頭のてっぺんまでズブズブです。

今年はスイッチ２が発売されましたが、なかなか手に入りませんよね。

我が家でも子供用に１台なんとか手に入れましたが、２台目ともなると同じチェーン店では１台限定のしばりがあって、なかなか買えない状態が続いています。
（スプラ3も初代スイッチでやり続けています）

そんな一見活況とも思えるゲーム業界ですが、実際内部で起こっている状況はイメージと違うようです。

今日は、私たちの生活にも身近な「家庭用ゲーム機市場」で起きている異変について共有したいと思います。

実は2025年11月、本来であればブラックフライデーのセールで活気づくはずのゲーム市場が、過去数十年で最悪と言われるほどの冷え込みを見せているようです。

現在のゲーム機市場が直面している状況は、私たちの家計を取り巻く厳しい現実を如実に映し出しています。

記録的な販売減少：2005年以来の低水準

最新の市場調査レポートによると、米国での2025年11月の家庭用ゲーム機の販売金額は、2005年以来で最悪の数字を記録しました。

特にハードウェアの落ち込みが深刻なようです。

機種別に見ると、マイクロソフトのXbox Series X／Sは前年同月比で70％減という極めて厳しい結果となりました。

シェアで優位に立つソニーのPlayStation 5（PS5）も40％減と大幅なマイナスを記録しています。

一方で、任天堂は新型機「Nintendo Switch 2」の投入もあるとはいえ、旧型との合算で10％減になっています。史上最速の売上を記録している任天堂でさえもです。

業界全体を包む減速傾向を止めるまでには至っていません。

価格高騰の背景：普及期に値上がりするという異例の事態

なぜこれほどまでに売れ行きが鈍化しているのでしょうか。

最大の要因は、ゲーム機の「価格高騰」にあります。
通常、ゲーム機は発売から時間が経過するにつれて量産効果で価格が下がるものですが、現世代機ではその常識が完全に逆転しています。

2019年には約235ドルだったハードウェアの平均販売価格は、2025年には439ドルと約1.8倍に上昇しました。

背景には関税の影響や部品コストの上昇がありますが、各社とも2025年に入って複数回の値上げを余儀なくされています。

例えばXbox Series SがかつてのPS5の初期価格と同等になるなど、かつては「手頃な娯楽」だったゲーム機が、今や「容易に手を出せない贅沢品」へと変質してしまったのです。

この状況がマズイと判断したのか、ソニーは2025/11に、PS5のデジタルエディションのみですが値下げをおこなっています。

ちなみに、PS5の値段の推移は下記の様になっています。
改めて見ても、すごい値上がり具合です。

PS5（標準モデル）日本国内価格の推移（主なもの）

• 2020年11月 (発売時)：約54,978円（初期定価）
• 2022年9月：約60,478円（初回値上げ、半導体不足・コスト上昇）
• 2023年11月：約66,980円（新型導入に伴う価格改定）
• 2024年9月：約79,980円（大幅値上げ、周辺機器も改定）
• 2025年11月：デジタルエディション（日本語専用）のみ55,000円へ値下げ
  　　　　　　　（通常のデジタルエディションは72,980円）

更にPS5 Proは約120,000円です。いくら性能がいいとはいえ、ちょっとね、、、。

消費者の苦境：生活必需品の優先と可処分所得の減少

価格が上がる一方で、消費者の購買意欲を支える「可処分所得」は減少しています。

日本は御存知の通りですが、米国でも住宅費や食料品といった生活必需品の物価が急騰しており、国民の約70％が現在の経済状況を否定的に捉えているというデータもあります。

多くの家庭にとって、1台8万円から12万円もする最新ゲーム機は、生活を守るために「今は買わなくていいもの」の筆頭に挙げられています。

サブスクリプションサービスの普及により、高価な本体を所有せずともゲームを楽しめる環境が整いつつあることも、ハードウェア離れを加速させる一因となっているようです。

各社が抱える課題：ソニーとマイクロソフトの明暗

ハードウェアの売上減少は共通の悩みですが、ソニーとマイクロソフトの間には販売力の差も鮮明になっています。

最近の四半期データでは、PS5の販売台数がXboxの約5倍に達していると推計されており、シェアの固定化が進んでいます。

しかしながら、ソニーも安泰ではありません。

ゲームの開発費は膨らみ続け、ユーザーからの反発を招くようなオンラインサービスの制限問題も抱えています。

一方のマイクロソフトは、本体販売の不振を受けて「Xbox本体を所有する必要はない」という広告戦略にシフトしつつありますが、これが長期的なビジネスモデルとして持続可能かどうか、アナリストの間でも懸念が広がっています。

まとめ：デジタル娯楽の曲がり角と家計の防衛策

今回のゲーム機市場の低迷は、単なる一業界の不振にとどまらず、世界的なインフレと経済環境の変化を象徴する出来事と言えます。

かつては景気に左右されにくいとされたゲーム業界でさえ、ここまで急激なブレーキがかかるのは、それだけ人々の生活コストが限界に近づいている証拠かもしれません。

私たち個人にできることは、こうした市場の変化を冷静に見極め、流行や消費の誘惑に流されすぎないことです。

あれこれと手を伸ばさずに堅実に家計を守り、余剰資金を将来に向けた投資に回すという「長期的な視点」が、こうした不透明な時代にはますます重要になってくるでしょう。

かと言って現在の生活を棚に上げて将来への投資ばかりしていても、「何のための人生か？」ということになりかねません。

締めるべきところは締めて、現在の生活と将来への投資のバランスを考えてお金の使い道を考えましょう。

今日のところはこのあたりで。
最後まで読んでいただき、ありがとうございます。
ではまた。