こんにちは、Kei750です。
このブログでは退職をきっかけに、サイドFIREを目指すことを決めたおっさんが、
悪戦苦闘しながら投資や副業に取り組む過程や、それらに関連する書籍やガジェットを紹介、発信しています。
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日曜日ですが、緊急に記事を書いています。
（Youtuber みたいに言ってみました。「緊急かどうかなんて知ったこっちゃねーよ」って思ったことありませんか？私はあります。）
でも冗談を言っている場合ではありませんでした。
みなさんもニュースで見られたと思いますが、2026年3月28日大きな事件が発生しました。
米国とイスラエルによる対イラン軍事作戦、そして最高指導者ハメネイ師の死亡というニュースは、ビジネスの第一線で活躍する皆さまにとっても、決して他人事ではない衝撃を与えていることでしょう。
特に、エネルギーの要所であるホルムズ海峡の緊張感は、日本経済にとっても直結する課題です。
日本郵船をはじめとする海運各社が通航停止を決定し、原油価格が年初来20％近く上昇している現状を目の当たりにすると、資産運用を続ける中で「このまま投資を続けていて大丈夫だろうか」と不安を感じる方も多いはずです。
しかし、こうした危機の時こそ、私たち長期投資家は感情に振り回されず、論理的かつ誠実な視点で市場を見つめ直す必要があります。
戦争自体は行われるべきでは無いですし、早く終わってほしいと願います。
しかし、我々の資産形成の流れとは一線を画すべきだと考えます。
今回は、混迷する世界情勢の中で、どのように資産を守り、育てていくべきかを考えてみましょう。
地政学リスクが市場に与える「一時的」な波風
現在の中東情勢は、これまでの局地的紛争とは一線を画す深刻な事態であることは否定できません。
ハメネイ師の死去による権力の空白、報復の連鎖、そしてホルムズ海峡の事実上の閉鎖危機。
これらは短期的には、原油価格の高騰や世界的なインフレ懸念を増幅させ、株式市場に大きなボラティリティ（価格変動）をもたらします。
過去の歴史を振り返れば、1991年の湾岸戦争や2003年のイラク侵攻など、エネルギー供給を脅かす事態が発生するたびに、市場は一時的に大きく下落してきました。
しかし、注目すべきは、それらの下落の多くが数ヶ月から数年というスパンで見れば「一時的な調整」に過ぎなかったという事実です。
週末に始まった戦争ですので、通常の株式市場の動きを見ることは出来ませんが、月曜日の株式市場では一旦大きな変動が見られることが予想されます。
しかしながら、市場は不確実性を嫌いますが、同時に新しい現実を織り込む能力も持っています。
今回の事態も、短期的にはポートフォリオの評価額を押し下げる要因となりますが、それが「世界経済の終焉」を意味するわけではありません。
冷静にニュースを分析しつつ、まずは「今すぐ売らなければならない理由」が本当にあるのかを問い直すことが重要です。
インデックス投資が「危機の時代」に強い理由
こうした不確実な局面で、なぜ私が長期インデックス投資を推奨し続けるのか。
その最大の理由は、御存知の通り、特定の国や企業の命運に依存しない「分散の力」にあります。
もし皆さまがイラン関連株や特定の海運株だけに集中投資をしていたら、現在の損失は計り知れないものになっていたでしょう。
しかし、全世界株（オール・カントリー）やS&P 500といったインデックスファンドは、数千社に分散されています。
原油高で打撃を受ける航空産業がある一方で、エネルギー価格の上昇で恩恵を受ける石油メジャーや、代替エネルギーを開発する企業もその構成要素に含まれているのです。
また、インデックス投資は「資本主義の成長」そのものに賭ける手法です。
どれほど凄惨な紛争が起きようとも、人類は経済活動を止めず、企業は利益を最大化するためのイノベーションを続けます。
この「回復力」と「成長の継続性」を信じることが、長期投資の根幹です。
エネルギー価格高騰と私たちの生活・投資への影響
投資家だけでなく、一般消費者としても無視できないのが、原油価格の推移です。
北海ブレント先物が1バレル＝72ドル台を突破し、年初来で20%近くの高値を記録しています。
更に今後120〜150ドルまで急騰するとの予測も出ています。
日本は原油の9割以上を中東に依存しており、ガソリン代や電気代の上昇を通じて私たちの家計を圧迫することは避けられないでしょう。
しかしながら、日本には254日分の石油備蓄があり、政府も需給への即時影響はないと説明しています。
したがって、投資の観点から見れば、これは「インフレへの備え」の重要性を再認識する機会と捉えることができます。
現金を銀行に眠らせているだけでは、エネルギーコストの上昇による通貨価値の下落（実質的な資産の目減り）に対抗できません。
株式は長期的にはインフレに強い資産とされています。
物価が上がれば企業の売上も名目上は上昇し、それが株価を支える要因になるからです。
目先の燃料価格に一喜一憂するのではなく、自分の資産がインフレ耐性を持っているかを確認することこそ、今取り組むべき健全なアクションです。
「出口戦略」ではなく「継続」を選ぶ勇気
トランプ大統領の「最大のばくち」とも称される今回の軍事行動は、11月の中間選挙に向けた内政上の思惑も絡んでいると指摘されています。
政治的な動きや軍事作戦の行方を私たちがコントロールすることは不可能です。
投資初心者の多くは、こうした暴落の予兆を感じると「一度キャッシュアウトして、落ち着いたら買い直そう」と考えがちです。しかし、これが最も陥りやすい失敗のパターンです。
市場がいつ底を打ち、いつ急回復するかを予測できる人間は存在しません。
最も大きな上昇の機会は、往々にして最も悲観的な時期の直後に訪れます。
積立投資を継続している方は、淡々と購入を続けることで、安くなった価格で多くの口数を仕入れることができます。
今回の戦争がそのキッカケになるとは言い切れませんが、様々な事柄を前向きに捉える強さが、FIREへの近道となるのではないでしょうか。
まとめ：揺るぎない信念が資産を成す
今回の事態は、中東の地図を書き換えるほどの歴史的な出来事であり、私たちの投資環境にも試練を与えています。
しかし、最後に笑うのは、ニュースのヘッドラインに惑わされて右往左往する人ではなく、自らの投資方針を信じて航路を守り抜いた人です。
先程も書いた通り、日本には254日分の石油備蓄があり、政府も需給への即時影響はないと説明しています。
私たちも同様に、精神的な「備蓄」を持ちましょう。
それは、正しい知識と長期的な視点です。
世界は混迷していますが、歴史は常に困難を乗り越えた先に成長があることを証明してきました。
我々の資産形成の道のりが、この荒波を乗り越えてより強固なものになることを願いましょう。
今日のところはこのあたりで。
最後まで読んでいただき、ありがとうございます。
ではまた。
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