こんにちは、Kei750です。
このブログでは退職をきっかけに、サイドFIREを目指すことを決めたおっさんが、
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2026年3月、中東情勢が急速に緊迫化しています。
ホルムズ海峡が揺れているのです。
米国とイスラエルがイランへの攻撃を開始して以降、世界の原油輸送量の約2割が通過するホルムズ海峡は事実上の封鎖状態となり、エネルギー市場に大きな混乱をもたらしています。
北海ブレント原油は一時1バレル99ドル台まで急騰し、100ドル突破が現実味を帯びてきました。
「北海ブレント」とは英国とノルウェーの間に広がる北海で採掘される原油の一種です。
「ブレント」という名称は、もともとシェルが運営していたブレント油田に由来しています。
硫黄分が少なく、精製しやすい「軽質・低硫黄」タイプの原油で、ガソリンやディーゼル燃料への加工効率が高いのが特徴です。
イラン側は「原油200ドルの覚悟を」とまで警告しており、市場の緊張感は高まる一方です。
IEAの備蓄放出と市場の現実
事態を受け、国際エネルギー機関（IEA）は11日、過去最大となる4億バレルの戦略石油備蓄の緊急放出を全会一致で承認しました。
米国が1億7200万バレル、日本が約8000万バレル、ドイツ・韓国・フランスなども数千万バレル規模で放出に加わります。
日本は高市首相がIEAの決定を待たずに先行発表し、16日にも放出を開始する見通しです。
米国はいいとして、日本の放出量が他の国に比べて妙に高い気がしますね。
どうしてでしょうか？
日本の備蓄量そのものが多いことが一つと、中東への依存度が飛び抜けて高いことが大きな要因のようです。
ドイツやフランスは原油輸入先が中東・ロシア・北アフリカ・北海など比較的分散しています。
一方、日本は原油輸入の9割超が中東産で、そのうち約74%がホルムズ海峡を通過しています。
つまり今回のホルムズ封鎖は、欧州各国よりも日本に対してはるかに直撃する構造になっています。
中東依存が高いという事は、タンカーでの航行時間が長いために備蓄が増えるという循環になっています。
しかし市場の反応は冷淡でした。
備蓄放出の発表後も原油価格はむしろ上昇を続け、WTIは前日比4.6%高の87ドル台で引けています。
「IEAの放出は完全に無視され、価格はむしろ上昇している」と市場関係者は語ります。
備蓄放出の規模がホルムズ海峡の封鎖による供給減（推計で日量1100万〜1600万バレル）の一部しか補えないことが、価格を押し上げる根本的な要因となっています。
長期投資家が見るべき本質
こうした状況を前に、長期インデックス投資家はどう考えるべきでしょうか。
まず確認しておきたいのは、地政学リスクによる原油価格の急騰は、過去にも繰り返し起きてきたという事実です。
1973年の第一次オイルショック、1990年の湾岸戦争、2022年のロシアによるウクライナ侵攻——いずれも当時は「前例のない危機」として市場を揺るがしました。
第一次オイルショック（1973年10月、オレンジ） S&P500は1973〜74年にかけて約48%下落しましたが、5年以内に完全回復しています。
湾岸戦争（1990年8月、イエロー） 原油急騰で約20%下落しましたが、わずか半年ほどで反発。3つのイベントの中では下落幅・期間ともに最も軽微でした。
ロシア・ウクライナ侵攻（2022年2月、ターコイズ） エネルギー高騰＋FRBの急速な利上げが重なり2022年に約19%下落しましたが、2023〜24年には最高値を更新しています。
しかしその後、市場は回復してきました。
今回も状況は深刻です。
ただ、インデックスファンドへの長期・積立・分散投資という基本スタンスを崩す理由にはなりません。
むしろ注目すべきは、こうした局面でパニック的に投資を止めてしまうことのリスクです。
ガソリン価格と家計への影響
一般の生活者にとって最も身近な影響はガソリン価格の上昇です。
日本では現在1リットル161.8円程度ですが、200円超えの可能性も否定できない状況です。
政府は激変緩和措置として170円程度に抑制する方針を発表しており、19日出荷分から超過分の全額補助を実施する予定です。
とりあえずは一安心ですが、170円という価格そのものに驚きを隠せませんね。
やっと暫定税率と補助金の相殺で少し下がりかけてきたのに、元の木阿弥です。
上がるのは燃料代だけでは無いはずですし。
物価高が加速しないことを願うだけです。
で、どうすればいいの？
投資は続けたい、でも家計は厳しくなる。
ではどうすればいいのか。
家計への影響を抑えながらも、投資の継続という観点では、積立投資の自動引き落としを止めない判断が重要になります。
エネルギーコスト上昇は確かに家計を圧迫しますが、長期の資産形成という視点では、下落局面も含めた継続投資が有効です。
但し、無理は禁物です。
投資を優先するあまり、日常生活を我慢し続けるのはオススメしません。
アリとキリギリスにならう必要はありません、何事もホドホドが大事です。
生活防衛資金は維持しておき、一時的に積立の金額を落とす程度で対応ができないか考えてみましょう。
積立を止めてしまうと再開するのが難しくなってしまいますし、一時的に金額は減ったけれども「続けている」という言い訳も結構大事ですから、折衷案ということで。
まとめ：局面を冷静に捉え、継続を
中東情勢の行方は依然不透明で、停戦交渉も緒についたばかりです。
原油価格はしばらく高止まりが続く可能性があります。
しかし長期投資家にとって大切なのは、こうした局面でも感情に流されず、自分の投資方針を淡々と守り続けることです。
S&P500やオールカントリー（全世界株式）といった分散されたインデックスファンドへの積立投資は、地政学リスクも含めた様々なリスクを時間軸で分散させる手法です。
今起きていることを正確に把握しながらも、短期の価格変動に一喜一憂せず、長期の視点を持ち続けてほしいと思います。
つまり【可能な限り「バイ・アンド・ホールド」を続けましょう】ということです。
今日のところはこのあたりで。
最後まで読んでいただき、ありがとうございます。
ではまた。
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