【中東紛争5週目】早期停戦を願いながら積立を続ける理由【はよやめろ】

こんにちは、Kei750です。

のっけから少し重たい話になってしまいますが、中東での戦闘が始まって5週目に入りました。

投資うんぬんという話より先に、戦争が終わってほしいと心から思います。

米軍が地上軍を準備しているとのニュースも流れています。

なんとか一日でも早く戦争が終わってほしいと思います。
兵士も市民も、誰もが安全でいられる日常に戻ってほしい、というのが正直な気持ちです。

それでは今日の本題に入りたいと思います。
今週の市場は、その「戦争終結への願い」と「現実の厳しさ」が交錯する状況になっています。

マーケットへの影響：株安・円安・債券安のトリプル安

3月30日、日本市場はいわゆるトリプル安の様相を呈しました。

円は2024年7月以来となる160円台前半まで下落し、株式は米ナスダック100指数が先週末から調整局面入りした流れを受けて売り圧力が続いています。

債券も、インフレ懸念と日銀の利上げ観測から下落が見込まれる状況です。

原油価格は引き続き上昇しており、ブレント原油が一時116ドル台を付けたとの報道もあります。

ホルムズ海峡やバベルマンデブ海峡への影響が懸念され、エネルギー供給ルートの不確実性が高まっています。

停戦協議への期待と、それでも続く不透明感

少しだけですが、明るい兆しもあります。

パキスタンのダール外相が「数日内に米国とイランの和平協議を仲介・主催する」と表明しました。
サウジアラビア、トルコ、エジプトの外相とも連携し、対話と外交による解決を模索しています。

ただし、イラン側は米国が地上作戦の準備を進めていると非難しており、両国間の信頼構築は簡単ではありません。

エコノミスト調査によれば、米国のPCE価格指数（個人消費支出）の今年の見通しは2.6%から3.1%へと引き上げられ、景気後退リスクも従来の20%から30%に上昇しています。

専門家は「たとえ停戦が実現しても、ホルムズ海峡の正常化には時間がかかる」と指摘しています。

早期合意を願いながらも、経済への影響は簡単には消えないという現実があります。

こういうときこそ「淡々と」が大切

一般人の私には相場を読むことはできません。

停戦がいつ実現するか、原油がどこで天井を打つか、円がいくらまで下がるか、誰にも分からないのです。

歴史を振り返ると、湾岸戦争、イラク戦争、ロシア・ウクライナ紛争など、数々の地政学的リスクがありましたが、S&P500や全世界株インデックスは長い目で見れば回復し、成長を続けてきました。

何度もお伝えしているように、今の状況が「永遠に続く暗闇」ではないことは、歴史が証明しています。

したがって、感情に振り回されず、インデックス投資の積立を淡々と継続することが、長期的な資産形成において有効な戦略だと思います。

少なくとも私はそう考えています。

相場が大きく揺れているときほど、この「淡々と」という姿勢が試されます。

まとめ：願うことと、続けることの両立

戦争が一日でも早く終わること、それは投資家としてではなく、一人の人間として願うことです。

その上で、今できることは何かを考えると、やはり「自分の投資方針とリスク許容度に基づいて行動し続けること」に尽きます。

S&P500やオールカントリーへの積立を続けている皆さん、今月も予定通り積立を実行することをおすすめします。

マーケットは短期的に揺れますが、世界経済は長期的には成長するという前提は変わっていません。

ただしリスク許容度に関しては再度確認しましょう。

もし今の状態で「株価が気になって気になってしょうがない」、「夜も寝ることが出来ない」といった状態であれば、あなたにとってリスクが高すぎる可能性があります。

投資は余剰資金で行うものです。
昨今話題になっているNISA貧乏はおすすめできません。

何事もホドホドが大事です。
落ち着いてゆっくり進みましょう。

それでは今日のところはこのあたりで。
最後まで読んでいただき、ありがとうございます。
ではまた。