【アップル】幹部流出!?大丈夫!?【人事動向】

こんにちは、Kei750です。

このブログでは退職をきっかけに、サイドFIREを目指すことを決めたおっさんが、
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色々な媒体でアップルに関する人事のニュースが流れています。
上級幹部や主要エンジニアの退社が相次いでいるようです。
ちょっと心配です。

S&P500の上位に位置する企業の動向は、インデックス投資家としても気になるところですよね。

個別企業ニュースとインデックスの冷静な関係

記事によると、自社チップ開発のトップやAI部門、デザイン部門の幹部など、最高経営責任者（CEO）直属の重要幹部の退社が相次いでいます。

特に自社チップ開発を長年牽引してきた上級副社長の退社検討は、今後の同社の製品開発、特にAI分野での巻き返しに影響を及ぼすのではないか？と報じられています。

いわゆるAシリーズやMシリーズなどのチップ開発を率いてきた人の退社は、アップルにとってかなりの痛手になるのでは無いでしょうか？
また私も含め、実際にiPhoneやマックを使っている人も、今後の製品はどうなるんだろう？と気になってしまうのではないでしょうか。

そして投資家としても、こうした個別企業のネガティブなニュースを目にすると、「自分のポートフォリオは大丈夫か？」「今すぐに売却すべきか？」と不安になる方もいるかもしれません。

しかし、私たち長期インデックス投資家にとって、このニュースは市場全体の健全性や、インデックス投資の優位性を再確認する良い機会となります。

今回の記事では、この個別企業のリスクをどう捉え、私たちの投資戦略にどう活かすべきかを考えたいと思います。

今回のアップルの幹部流出の事例は、いかに巨大で安定した企業であっても、個別企業特有のリスクを常に抱えていることを示しています。

一つのニュースが、その企業の株価に短期的な影響を与えることは十分にあり得ます。
アップルは長年にわたり革新的な製品で市場をリードしてきましたが、最近では新たな成功カテゴリーを創出できておらず、AI分野で競合他社に後れを取っているという指摘もあります。

こうした状況下での重要人材の流出は、将来の成長戦略に水を差す要因となる可能性があります。しかし、ここで大切なのは、私たちインデックス投資家がこのリスクをどのように回避しているかという点です。

今回のアップルで懸念されるようなリスク、すなわち「特定の経営陣の判断ミス」や「重要人材の流出」、「技術開発の遅れ」といった固有のリスクから、インデックス投資は私たちを守ってくれます。

インデックスファンドは、S&P 500であれば米国を代表する500社、全世界株式インデックスであれば数千社という広範な企業群に分散投資しています。

アップルのような超優良企業であっても、万が一、その成長が止まり、長期的に低迷するようなことがあれば、インデックス内での構成比率は「自然と」低下していきます。

この自然と（自動的に）というところが重要です。

そして、代わりにより成長力のある競合他社（例えばAI分野で先行する企業）の比率が自動的に高まるのです。これは、「勝者総取り」の資本主義の恩恵を、自動的に受け取れるというインデックス投資の最大の利点であり、個別株投資では実現が難しいリスクヘッジの仕組みです。

ぶっちゃけて言ってしまうと、アップルからOpen AIやメタに重要な人が移動したとしても、その影響でOpen AIやメタの株価が上がってくれれば、インデックス投資としては問題ないですからね。（アメリカ経済全体がズブズブと沈んでいってしまっては困りますが、、、）

個別企業のネガティブなニュースが出たとき、短期的な思考の投資家は感情的に売買を繰り返してしまいがちです。（←ここ重要です。テストにでます）

しかし、私たちが取るべき行動は、ただ一つ、規律ある積立を続けることです。

市場が下落局面や不確実性の高まりを見せたときこそ、良質な資産を安く手に入れるチャンスだと捉えるべきです。

今回のニュースは、短期的な市場のボラティリティ（不安定な動きですね）を高めるかもしれません。
しかし、インデックス投資家は何十年という長い時間軸で投資を行っているはずです。

毎月の機械的な積立を継続することで、短期的な株価の上下に惑わされることなく、長期の株価の上昇を最大限に享受することができます。

感情を排し、淡々と、「バイ・アンド・ホールド」を実践することが、長期投資を成功させるための鉄則です。

今日のアップルのニュースは、個別企業の動向が株価に与える影響の大きさを再認識させてくれました。
しかし、同時に、私たちの投資手法である長期インデックス投資が、いかに堅牢なリスク管理能力を持っているかを証明してくれるはずです。

特定の企業の一時的な苦境に心を乱されることなく、私たちはアメリカ経済（世界経済全体）の成長という、より確実性の高いリターンを目指すべきです。

今日のところはこのあたりで。
最後まで読んでいただき、ありがとうございます。
ではまた。