こんにちは。
先日、iDeCoにおいての運用先を、eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)で行うことに決めたと報告させていただきました。
これに決めるにあたって本を読んだり、Youtubeを見たり、といろいろな情報を集めたわけですが、最終的に何が決め手となったのか？、どう考えてS&P500に着地したのか？といったあたりを記録しておきたいと思います。
1553年にイギリスで株の取引が初めて行われ、戦後、日本で株の取引が再開されて75年。2024年7月に過去最高値に。
「おいおい昔話からかよ」と言わないでください。歴史は繰り返すではありませんが、今までどんな風に株式市場が成長してきたのかは、知っておいて損はないと思います。
1878年に「株式取引所条例」が制定され、日本でも株の取引が始まったそうですが、第二次世界大戦の敗戦によって1945年に取引が中断されます。戦後の落ち着きを取り戻した1949年に再開されたようです。
つまり、戦後の日本株式市場は2024年時点で75年続いているということになります。
総数や中身の個別株の種類は当然変わっていますが、日経平均株価というのもこの頃から使われ始めています。
下のグラフは日経平均株価の推移です。（1975年〜）ウィキペディアからお借りしました。
これを見てどう感じられたでしょうか？
バブル期ってスゲーとか、日本の低迷期って長かったんだなぁとか、はたまた、景気が悪い悪いと言われ続けていましたが、ここ10年ぐらいで急上昇してますね。など、人それぞれに感じるところがあると思います。
個人的には、今までこんな長期トレンドを見ることも無かったので、10年前に投資を開始していれば、今なら3倍以上になってたの？という驚きが大きかったです。
逆に1990年頃みたいに、今から急下降し始めたらどうすんの？とも考えてしまいます。
では、日本の株と比べてアメリカの株はどうなってんの？
結果からいえば、日本株もここ数年で上昇しているけれども、アメリカ株に比べると物足りない。
となります。
以下がナスダックとNYダウの10年のトレンドです。（出典：SBI証券）
多少の変動の大小はありますが、おおむね同じような傾向を示していると思います。
いずれも振れながらも右肩上がりになっています。（いずれも指数なので、金額ではありません）
ナスダックは4000から20000まで上昇しており、約5倍になっています。
一方、NYダウは15000から45000に上昇しており、約３倍の変動ですね。
一方で下のグラフはいわゆるオルカン ｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍ 全世界株式（オール・カントリー）
のトレンドです。2018年頃に設立されており、実はまだ10年も経過していないんですね。
期間が先程の日経平均とは大きく違うので、日経平均の10年分ほどのグラフを下に並べてみました。
こうしてみると、2018年ぐらいからはオルカンでも日経平均でも多少の変動はあるものの、右肩上がりになっていることがわかります。
縦軸のスケールが違いますので、傾斜が異なりますが、2018年からだとオルカンで10,000円が25,000円程度の2.5倍、日経平均が20,000円から40,000円程度と2倍ぐらいになっています。
同じくS&P500と比べてみると、こちらも2018年ぐらい設立になっており、10,000円が30,000円程度となって約３倍ぐらいになっています。
グラフがいろいろあってややこしくなってしまいましたが、いずれのグラフを見ても、大枠では似たような傾向を示していることがわかります。
ただし、その上昇傾向は日本株に比べて米株の方が大きいということもわかります。
また、米株が上がれば日本株も上がり、米株が下がれば日本株も下がる傾向もありそうです。
よく経済ニュースで、「米国市場の影響を受け、日本市場もなんとかかんとか」などと言われているように、日本の株価は米国の株価に非常に依存しているように思えます。
結論：インデックス投資信託という枠の中では、国別に分散してもそんなに変わらないんじゃないかな？
あくまでも個人的な見解になりますが、世界経済がつながっている今の状況であれば、米国の浮き沈みが他国の浮き沈みに大きく影響を与えるのは間違いないと思います。
とすれば、米国株を中心として、その中でも比較的上昇率の高いものに投資するのが合理的ではないかな？というのがS＆P500を選んだ理由になります。
オールカントリーだと割合は少ないものの、ヨーロッパや中国、新興国などにも分散投資されていますからね。
もちろん、新興国が一気に伸びてくるとか、トランプリスクで米国だけ一気に傾くといったことが起こる可能性はありますが、どこまで調べていっても、深く考えても、わからないものはわからないと開き直ることも必要だと思います。
リスクをもっと下げたいというのであれば、債券を増やしたり、貯蓄を増やすなども可能ですので、そちらでリスクヘッジをとるというのが現実的なのかもしれません。
ちょっととりとめのない文章になって申し訳ありませんでしたが、
最後まで読んでいただき、ありがとうございます。
ではまた。
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