【S&P500・中東情勢】停戦期限切れで米国株下落？地政学リスクでも一般人が「淡々と積立」すべき理由

こんにちは、Kei750です。

関西地方は9日ぶりの猛暑日となりそうで、19日の大阪も最高気温35度前後、熱中症警戒アラートが発表される見込みです。
週末にかけても同じぐらいの最高気温が続くようです。

まだまだ厳しい残暑が続きますので、こまめな水分補給を心がけてお過ごしください。

それでは今日の本題に入りたいと思います。

60日間の停戦期限切れと市場の反応

6月17日に交わされたとされる米国とイランの60日間の停戦合意の期限が切れてしまいました。

延長は行われないとの報道を受け、米国株式市場はやや軟調な動きとなっています。

トランプ大統領は「イランとの協議は現在進行中のものも、予定されているものも一切ない」と改めて表明し、ホルムズ海峡についても「開放されており、通常通り機能している」との認識を示しましています。

一方でイラン側のガリバフ国会議長は、米国が6月に締結した覚書の条件を履行するまで海峡の封鎖を続けると発言しています。

18日にはUAEに向けて弾道ミサイル2発が発射されたとの発表もあり（イラン側はこれを否定）、地政学リスクへの警戒感が原油価格を3週間ぶりの高値に押し上げました。

S&P500は高値圏でのもみ合い、投資家心理も落ち着き

とはいえ、S&P500の値動きを見ると、悲観するほどの下落ではありません。

8月に入ってから大きく上昇した後の水準で、もみ合っている程度と捉えられます。

半導体株を中心に売られる銘柄がある一方、ヘルスケアや生活必需品といったディフェンシブセクターには資金が向かっており、市場全体としてはバランスを取りながら動いている印象です。

投資家心理を示すFear & Greed指数も54とニュートラル圏にとどまっており、パニック的な売りが広がっているわけではないことがうかがえます。

振り返れば、中東情勢の緊迫化が株価の重しとなった局面はこれまでも何度もありましたが、その都度、時間をかけて市場は織り込んでいったという事実があります。

イラン国内の窮状と、指導部が警戒するもの

一方でイラン国内に目を向けると、状況はかなり厳しいものがあるようです。

ロイターのニュースによると、7月の年間インフレ率は66%に達し、食料品価格は前年同月比で128%も上昇しているとの報道もあります。
日本のインフレもきついものがありますが、それとは比較にならないぐらいの上昇ですね。

最低賃金のドル換算額もこの半年で大きく目減りし、多くの市民の生活は苦しさを増しています。

それでもイラン指導部にとって最大の脅威は、生活苦そのものではなく、それが引き金となって抗議デモや騒乱が再燃することにあるようです。

エネルギー資源国でありながら国内向けのガソリンすら不足しているという状況は、皮肉としか言いようがありません。

早く戦争を終わらせてほしいです。

長期インデックス投資家が持つべき視点

こうしたニュースを目にすると、「このまま投資を続けていて大丈夫だろうか」と不安を感じる方も多いと思います。

ただ、いつも言っているように、一般人の我々には相場がいつどう動くかを正確に読むことはできません。

過去の地政学リスクの局面でも、短期的な下落の後には回復を見せてきたのが世界経済の歴史です。

今回についても、原油価格や長期金利の動向は注視しつつ、日々のニュースの見出しに一喜一憂せず、淡々と積立を継続することが、結果的には合理的な選択になのではないでしょうか。

「愚者は経験に学び、賢者は歴史に学ぶ」

これは19世紀のドイツの宰相オットー・フォン・ビスマルクの言葉とされる有名な格言です。

他人の失敗を自分のこととして受け止めれば、無駄な遠回りを防げます。

まとめ：感情に振り回されず、淡々と

米イラン間の緊張の高まりは、今後も株式市場のボラティリティ要因として意識しておく必要があります。

ただし、現時点でのS&P500の反応は限定的であり、パニックに陥るような状況ではありません。

感情に振り回されず、自分の投資方針とリスク許容度に基づいてバイ・アンド・ホールドを続けること。

それこそが長期インデックス投資で資産を築くための、遠回りに見えて一番の近道だと信じています。

それでは今日のところはこのあたりで。
最後まで読んでいただき、ありがとうございます。
ではまた。