こんにちは、Kei750です。
このブログでは退職をきっかけに、サイドFIREを目指すことを決めたおっさんが、
悪戦苦闘しながら投資や副業に取り組む過程や、それらに関連する書籍やガジェットを紹介、発信しています。
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S&P500の上昇が留まることを知りません。
と言うぐらいに毎日力強い上昇を見せています。
7000ポイントを超えたかと思ったら、あれよあれよという間に7100ポイントも超えてきました。
Fear & Greed IndexももうちょっとでExtreme Greedに入るぐらいの勢いです。
先週まではFearとかExtreme Fearだったのに、投資家の感情の変化の大きさに驚くばかりです。
戦争が終結したわけでも無いのにね。
停戦交渉が難航しているというニュースも流れています。
「また下がるかもしれない」という言葉を心の片隅に置いて、日々の暮らしを丁寧に楽しみましょう。
それでは本日の話題です。
ニュースでも値上がりが連日報道されており、物価高の波が押し寄せてきています。
今回は、物価高値要因と国によってどれくらい違うのかなどを調べてみました。
ホルムズ海峡の緊張が世界の物価を動かしている
最近、スーパーに行くたびに「また上がったな」と感じる方が多いのではないでしょうか。
もしくは、更に小さくなったな（特にスナック菓子の袋）と思う方も多いのではないでしょうか。
ガソリン、食品、光熱費——あらゆるものの価格が、じわじわと上がり続けています。
その背景にあるのが、連日報道されているアメリカとイランの軍事衝突、そしてホルムズ海峡をめぐる緊張です。
なぜ中東の紛争が物価を押し上げるのか
原油の約2割が通過するホルムズ海峡が事実上封鎖されたことで、エネルギー価格が急騰しました。
全米の平均ガソリン価格は、戦争前の1ガロン約2.98ドルから4月時点で4.05ドル前後まで上昇。
米国エネルギー長官は「価格はピークを過ぎた可能性があるが、3ドルを下回るのは来年になるかもしれない」と述べています。
アメリカは中東への原油依存がかなり低く、2025年における輸入総量の8%程度だということです。
2018年時点では25%の比率だったことから考えると、シェール革命による国内増産の成果が出ていると言えますね。
シェール革命とは、2000年代後半にアメリカで起きたエネルギー生産の大転換のことです。
以前記事にしているので、気になるようなら見てみてね。
話を戻すとエネルギー価格の高騰は、当然日本でも影響を避けることはできません。
電力会社の燃料費調整制度により、早ければ6月使用分から電気料金への転嫁が始まる見込みです。
帝国データバンクの調査によれば、食品値上げラッシュが今夏にも起きうると指摘されており、塗料用シンナーは75%、アスファルト系防水材は40%超の値上げが発表されるなど、建設資材にも波及しています。
エネルギーだけでなく、食品や建材なども強く影響を受けるようです。
影響の大きさは国によって大きく異なります
今回の物価上昇は、国・地域によって深刻度が異なる点に注目する必要があります。
米国の3月CPI（消費者物価指数）は前年比3.3%上昇と、2024年以来の高水準を記録しました。
一方、OECDのデータによれば2019年以降の累積インフレ率は米国で26%超、英国では29%近くに達しており、先進国の中でも高い水準です。これにトランプ政権の関税措置が重なり、消費者の実質購買力への圧迫が続いています。
特に深刻なのは東欧諸国で、ポーランドが48%、ハンガリーに至っては57%近い累積上昇率となっています。ロシア産天然ガスへの依存とウクライナ侵攻以来の供給混乱が、今回の中東リスクと重なっているためです。
日本の単年のインフレ率は1.3%、2019年からの累積インフレ率は12~13%と比較的抑えられていますが、これからも上がっていくことを考えると厳しいですね。
更に、オーストラリアは産油国であるにもかかわらず、中国などとの競争激化のため、製油所が閉鎖されていました。
そのため、石油製品の需要をアジア諸国に頼っていましたが、各国が自国への供給を優先し始めたため値段が上がるだけではなく、買うこともできないためパニックが起こっているそうです。
日本は精製能力を国内に持つ分、オーストラリアのような石油製品不足の深刻化は避けられていますが、LNGや原油の99.7%を輸入に依存する構造は変わらず、中長期的な電気・ガス料金の上昇は免れないでしょう。
更には、日本の石油精製処理能力も縮小傾向が続いているとのことなので、楽観視はできません。
生活者への打撃と家計への影響
米国では低中所得層を中心に、ガソリン価格高騰への対応として質店（pawn shop）の利用が急増しているとの報告があります。
これは消費者の財務的なバッファーが失われつつあることを示す先行指標です。
日本国内でも、建設資材の高騰が新築マンション価格を1割以上押し上げる可能性が指摘されています。
2025年の全国新築分譲マンション平均価格はすでに前年比7.8%高の6556万円で、首都圏では9182万円と1億円目前。
平均価格で1億円とは、、、。
タワーマンションが平均を引き上げているとは言え、すごい金額ですね。
住宅購入を検討されている方には、特に慎重な資金計画が求められる局面です。
さらに日本銀行が早ければ4月下旬にも利上げを行うとの観測があり、変動金利型住宅ローンの返済負担増も視野に入れておく必要があります。
また、日本のガソリン価格に関しても調べてみました。
なんだかんだ言われていましたが、補助金さまさまですね。
ガソリン価格比較表（全国平均）
| 時期 | 状況 | レギュラー価格 (1Lあたり) | 備考 |
| イラン攻撃前 (2026年2月中旬) | 暫定税率廃止後の安定期 | 約156.0円 | 補助金なしで安定 |
| 有事直後 (2026年3月中旬) | 原油急騰・供給不安 | 190.8円 | 統計開始以来の最高値 |
| 現在 (2026年4月中旬) | 緊急補助金投入後 | 167.5円 | 補助金により約48円抑制 |
まあ、それでも高くなっていることには違いないんですけどね。
まとめ：インフレ対策としても長期インデックス投資は有効
こうした状況を前に、「積立を止めた方がいいのか」と悩む方もいらっしゃるかもしれません。
我々には相場を読むことはできませんが、歴史を振り返れば、こうした地政学的なリスクは繰り返し訪れてきました。
そのたびに株式市場は一時的に乱れながらも、世界経済の成長とともに回復してきた事実があります。
今回の物価上昇が長期化するかどうか、利上げがどこまで進むか、紛争がいつ収束するか——これらを正確に予測することは誰にもできません。
また、インフレ率も考えると銀行への預金だけだと、どんどん買うことの出来るものが減ってきます。
スナック菓子の袋がどんどん小さくなるわけですね、、、。
だからこそ、S&P500やオールカントリーファンドへの積立を淡々と継続するというシンプルな戦略が、長期的には有効だと考えています。
感情に振り回されず、自分の投資方針とリスク許容度に基づいて行動し続けること。
繰り返しになりますが、それが今この局面でも変わらないスタンスです。
それでは今日のところはこのあたりで。
最後まで読んでいただき、ありがとうございます。
ではまた。
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