こんにちは、Kei750です。
このブログでは退職をきっかけに、サイドFIREを目指すことを決めたおっさんが、
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S&P500が最高値を更新していますね。
5月だけでも500point近くも上げています。
VIX（恐怖指数）もイラン戦争で上がった分が元に戻っています。
停戦中とは言えまだ戦争は継続している状態ですが、市場は平常心を取り戻しています。
ヒートマップを見てみると、緑と赤が入り混じった状態になっています。
金融や非耐久資材が下げている一方、テクノロジー、テクノロジーサービス関連がその下げを吸収して、それ以上に上げているといった感じです。
インデックスが上昇していることは一安心ですが、現状がどうなっているのかも理解をしておく必要があります。
今日はイランとアメリカの戦争の状況について最新情報をまとめました。
停戦延長の報道で市場に安堵感が広がっている
2026年5月28日、米国とイランの間で停戦を60日間延長し、核問題に関する協議を継続するという暫定合意に達したと報じられました。
米政府当局者が明らかにしたもので、合意内容にはホルムズ海峡の開放やイランによる30日以内の機雷除去なども含まれているとされています。
この報道を受け、S&P500は最高値を更新する場面も見られ、投資家のリスク選好が高まっています。
先程のグラフにもあるように、VIX指数（恐怖指数）も約3か月ぶりの低水準に近づくなど、市場全体に落ち着きが戻ってきた印象です。
ただし「合意」にはまだ不確実性が残っている
一方で、注意すべき点があります。
イランのタスニム通信は「イラン側は最終決定していない」と報じており、米イラン双方の主張に温度差が見られます。
トランプ大統領もSNSで「最終的な内容や詳細を協議中」と述べており、正式な署名に至っているわけではないようです。
今回の停戦は「完全な終戦」ではなく、あくまで60日間の延長という時間稼ぎにすぎません。
核問題という根本的な対立が解消されない限り、地政学的リスクは引き続き存在します。
市場が織り込んでいるのは「悪いシナリオの回避」であって、「すべてが解決した」わけではないという点を、冷静に認識しておく必要があります。
歴史が示す「地政学的リスクと相場」の関係
中東情勢が株式市場に影響を与えた局面は、過去にも何度もありました。
湾岸戦争、イラク戦争、そして近年の中東緊張の高まり。いずれのケースでも、短期的には相場が大きく動きましたが、長期的には世界経済の成長トレンドとともに株価は回復・上昇してきました。
楽観的に考えると、今回もその例外ではないのでしょう。
ホルムズ海峡の封鎖長期化は原油価格の上昇を通じてインフレ懸念を高め、一時的な逆風となりました。
しかし停戦延長の報道だけでS&P500が最高値圏に戻れるほど、市場の基本的な体力は回復しています。
長期インデックス投資の視点から見ると、このような「波」は過去にも繰り返されてきた景色です。
インデックス投資家として、今できることは何か
一般人の我々には相場を正確に読むことはできません。
停戦合意が正式に発効するか、60日後にどうなるか——誰にも断言はできません。
だからこそ、そして今だからこそ、「淡々と積立を継続する」という姿勢が重要になります。
合意報道で市場が上がったとき、「乗り遅れた」と焦って一括投資に切り替えることは得策ではありません。
逆に、先行き不透明感から「売却を検討する」のも、長期投資の原則から外れます。
FOMOという言葉があります。
“Fear Of Missing Out” の略で、「乗り遅れることへの恐怖」という意味です。
投資世界では、相場が上昇し始めたときに「このまま自分だけ利益を取りそびれてしまうのではないか」という焦りや不安を指します。
周りが儲かっているのに自分だけ置いていかれる感覚、といえば伝わりやすいかもしれません。
このFOMOに惑わされてはいけません。
毎月の積立を淡々と続けるという方針は、FOMOに振り回されないための最もシンプルな処方箋ですよ。
NISAやiDeCoを活用した毎月の積立をそのまま続けること。
これが、地政学リスクという「ノイズ」に振り回されない、もっとも現実的な対応策ではないでしょうか。
S&P500やオールカントリーへの長期・分散投資という軸をぶらさないことが、結果的に資産形成の近道となります。
この先60日間、投資家が注目すべきポイント
今後60日間の停戦期間中、以下の３点が市場に影響を与える可能性があります。
１．まず、ホルムズ海峡の実際の通航再開と原油価格の動向。
ナフサ不足もかなりニュースになっていますね。
買い占め騒動のようなことにならないといいのですが。
２．次に、核問題をめぐる正式な交渉がどこまで進展するか。
３．そして、トランプ大統領が最終的にどのような判断を下すか、という3点です。
楽観シナリオが実現すれば、原油安と地政学リスクの後退が株式市場を支えることになります。
一方で交渉が決裂した場合、市場は再び不安定な局面に入るかもしれません。
どちらに転んでも、長期インデックス投資家としての行動指針は変わりません。
感情に振り回されず、論理的かつ誠実な視点で、自分の投資方針とリスク許容度に基づいて行動し続けることです。
久しぶりですが、あれをいきましょう。
「バイ・アンド・ホールド」
これを記憶の片隅において、市場から退場しないこと。
みなさんと一緒に継続していけたらとおもいます。
それでは今日のところはこのあたりで。
最後まで読んでいただき、ありがとうございます。
ではまた。
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